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美術品は展示の仕方で展示効果が違ってきます。そのために、美術館では専門の美術品展示業者に展示作業を依頼するのが一般です。
当社の展示部門は、20年以上美術館での展示業務を行ってきた展示のプロフェッショナルによる美術品展示業務を提供しております。軽井沢千住博美術館をはじめ公立、私立の美術館展示、そして羽田空港などのパブリックアート展示も請け負っております。また、社内空間での美術展示にも対応しております。当社の美術館仕様の美術展示によりオフィス環境を向上いたします。
新社屋や社屋移転などで美術品展示を行う場合、全体的な展示コーディネートが必要になります。アートは想像以上に視覚効果が強いために、適切なコーディネートであれば空間の環境を引き立てることができますが、コーディネートが不適切だった場合には逆効果になってしまいます。
美術館を始め様々な空間で培ってきた展示コーディネートのノウハウを提供しております。
最近では美術館だけでなく様々な場所で展覧会が開催される機会が増えております。しかし、展覧会とは、ただ単にアート作品を展示する場ではありません。鑑賞者に理解されるストーリーなどのコンセプトを盛り込んだ上で、作品の展示計画を立案していく必要があります。また、展示する作品をどこからか調達することも必要です。
当社では、美術品を保有する企業様などには、企業コレクションの美術展の企画の立案をご提案しております。また、企画展をご要望の美術館や企業様に対しては、パッケージでの展覧会をご提案しております。
自社が保有する美術品のモチーフをカレンダーやカタログに使用する場合、気を付けなければならないのが著作権です。一般に著作権は作家の死後50年間継続することになっております。その期間内に不用意に作品のイメージを流用してしまうと著作権法違反としてペナルティーが科されてしまします。
当社では、そうした著作権に関するご相談を承っております。
美術館を設立することは社会的に大変名誉あることです。美術館構想を思い立ち開設するまではあまり問題なく進められることが多いようです。しかし、開館後にほとんどのトラブルが頻出します。それは、開設準備の段階で美術館についての十分な知識を持つ専門家の意見を得ることがなかった結末なのです。
開館後に露見するトラブルの多くは、修正に大変なコストと労力が必要になります。そうなる前の初期の段階で、専門的な所見を美術館計画に反映させることで、トラブルのリスクを最小限に抑えることができます。
当社では、これから美術館を設立しようとされる際に、美術館設立、運営のノウハウを提供しております。
すでに美術館を開設してしまった方でトラブルに見舞われてしまっている場合、初期段階での微修正は困難です。そのままでは、やがて閉館のスケジュールが訪れてしまうことになります。 そうした場合、かなり大胆な方法で運営方法を修正する必要があります。そうしたケースに、当社のノウハウを提供しております。
日本ではパブリックアートというと広場やホールなどパブリックな場所に設置されているアートという誤解が一般的に認識されています。パブリックアートの本質は、設置される空間の環境的特性や周辺との関係性において、空間の魅力を高める役割をになう、公共空間を構成する要素なのであり、どのような作品をどのように設置するかというコンセプトが重要なのです。
当社ではAPECをはじめ、羽田空港、直島など様々な場所で、その場所と空間に最も適したコンセプト提案をしております。当社は、そうした経験により培われた戦略的なコンセプト提案をしております。また、2015年に改正された美術品に係わる減価償却制度を利用することで、パブリックアートを減価償却資産としてマネジメントすることも可能になりました。当社では、総合的なパブリックアートスキームを提供いたします。また、既にパブリックアート設置の企画をお持ちの場合、制作、設置、予算管理等のプロジェクトマネジメント業務の提供もしております。
展示をするだけが美術品の企業での活用ではありません。アートは、その用い方次第で、様々な形で貴社の事業に貢献することができます。従来の考え方にとらわれない形で、最も貴社の利益にかなう戦略的なスキームを立案します。
高齢化社会の中で、病院や高齢者施設の重要性が高まっております。患者様や入居高齢者をケアする上で、アートは重要な役割を担っています。英国では1960年代からArts for Health活動により、先進的な形で病院や高齢者施設にアートを導入してきております。
当社でも15年以上、病院やホスピス、そして高齢者施設でのArts for Health活動を手掛けてまいりました。その内容はNHKスペシャル「命の証を残したい」などで紹介されてきました。そうして培ってきたノウハウを提供いたします。
病院や高齢者施設にアートを導入することは、患者様や入居高齢者のQOL(生活の質)を高めるだけでなく、職員のQOLの向上にも寄与します。また、減価償却制度を活用した美術品投資のノウハウを組み合わせることで、財務にも大きく貢献することができます。当社では、そうした総合的なノウハウを提供しております。